【事例】ネガティブサジェスト対策後に月商約1,200万円から約1,800万円へ
会社名やサービス名を検索したときに、「やばい」「詐欺」「評判悪い」などのネガティブな言葉が検索候補に表示されていませんか。
検索候補は、企業について詳しく調べようとするユーザーが早い段階で目にする情報です。事実とは異なる言葉であっても、表示されているだけで不安を与え、問い合わせや購入をためらうきっかけになる可能性があります。
株式会社コアピボットでは、会社名検索でネガティブなサジェストが表示されていた事業者に対し、表示状況の調査と検索導線の改善を支援しました。その後、対象事業者の月商は約1,200万円から約1,800万円へ増加しました。
ただし、この売上増加はサジェスト対策だけによるものと断定できるものではありません。広告運用、営業活動、商品・サービスの改善、季節要因など、複数の要素が影響した結果です。本記事では、そのうち検索時の不安を減らすために行った取り組みを事例として紹介します。
ネガティブサジェスト対策を行った事例の概要
- 対象：Webを中心に集客を行う事業者
- 課題：会社名検索でネガティブな検索候補が表示されていた
- 対策前の月商：約1,200万円
- 対策後の月商：約1,800万円
- 主な取り組み：サジェストの表示状況調査、対象キーワードの整理、検索導線の確認、継続的な表示チェック
対象事業者名や具体的なキーワードなど、取引先を特定できる情報は非公開としています。
広告やSNSで認知されても、会社名検索で離脱することがある
ユーザーは広告やSNS、口コミなどで商品・サービスを知ったあと、その場ですぐに問い合わせるとは限りません。多くの場合、会社名やサービス名を検索し、公式サイトや評判などを確認してから判断します。
その検索時にネガティブな候補が表示されると、内容を詳しく確認する前に不安を感じる人もいます。
広告で興味を持ってもらえていても、検索候補が原因で公式サイトへの訪問や問い合わせの手前で離脱されれば、広告費や営業活動によって得た認知を十分に生かせません。
ネガティブサジェストは、検索結果よりも前に表示される「検索の入口」の問題として捉える必要があります。
会社名検索でネガティブな候補が表示されていた
今回の事例では、会社名を入力した段階で、企業に対する不安や不信感につながる可能性のある言葉が検索候補に表示されていました。
検索候補に表示される言葉が事実であるとは限りません。しかし、初めて会社を知ったユーザーにとっては、その候補自体が企業を判断する材料になってしまうことがあります。
対象事業者はWeb広告などを活用して集客していましたが、認知後に会社名を再検索したユーザーの一部が、ネガティブな検索候補を見て不安を感じていた可能性が考えられました。
株式会社コアピボットが行った取り組み
1．現在の表示状況を調査
まず、会社名やサービス名に関連して、どのような検索候補が表示されているかを確認しました。検索媒体や検索語句によって表示内容が異なる場合があるため、対象となる候補を整理しました。
2．対応するキーワードの優先順位を整理
表示されているすべての言葉を同じように扱うのではなく、企業イメージや問い合わせへの影響が大きいと考えられるキーワードから、対応の優先順位を整理しました。
3．削除・非表示の可能性と対応可否を確認
検索候補の内容や表示状況を確認し、削除・非表示に向けた対応が可能かを検討しました。状況に応じて、各サービスのルールに沿った申請や検索導線の改善施策を組み合わせて対応します。
検索候補は検索サービス側の仕組みによって表示されるため、すべてのキーワードについて削除や非表示を保証できるものではありません。
4．施策後も表示状況を継続確認
サジェストは一度確認すれば終わりではありません。表示内容が変化したり、別のネガティブな言葉が表示されたりする可能性もあるため、施策後も継続して状況を確認しました。
対策後、月商は約1,200万円から約1,800万円へ
検索候補への対応や検索導線の見直しを行ったあと、対象事業者の月商は約1,200万円から約1,800万円へ増加しました。
増加額は約600万円で、対策前と比較すると約50％の増加です。
一方で、売上は広告の配信状況、営業活動、成約率、商品力、時期など、多くの要因によって変動します。そのため、約600万円の増加すべてをネガティブサジェスト対策の成果として評価することはできません。
今回の取り組みは、広告やSNSなどで獲得した認知を問い合わせや購入につなげるうえで、検索時に生じる不安要素を減らし、ユーザーが公式情報へ進みやすい環境を整える施策の一つとして実施したものです。
ネガティブサジェストは売上以外にも影響する可能性がある
会社名やサービス名にネガティブな候補が表示されることで、次のような機会損失が生じる可能性があります。
- 広告を見たユーザーが会社名検索後に離脱する
- 問い合わせや資料請求の直前で不安を感じる
- 比較検討中のユーザーが競合他社へ流れる
- 採用候補者が応募をためらう
- 既存顧客や取引先に余計な不安を与える
アクセス数や広告のクリック数だけを見ていると、検索候補を見た段階で離脱したユーザーの存在には気づきにくいものです。
まずは現在のサジェスト表示を確認することが重要
ネガティブな検索候補が表示されていても、慌てて対応を始めるのではなく、まずは現在の表示状況を正確に確認することが大切です。
株式会社コアピボットでは、会社名・サービス名・商品名・店舗名などを対象に、ネガティブサジェストの表示状況を調査し、削除・非表示の可能性や対応可否をご案内しています。
「自社名で気になる検索候補が表示されている」「広告を出しても問い合わせにつながりにくい」「検索時の企業イメージを確認したい」といった場合は、まずは無料診断をご利用ください。
まとめ
今回の事例では、会社名検索で表示されていたネガティブな検索候補について、表示状況の調査と検索導線の改善に取り組みました。その後、対象事業者の月商は約1,200万円から約1,800万円へ増加しています。
売上増加には複数の要因があるため、サジェスト対策だけの成果と断定することはできません。しかし、広告やSNSで企業を知ったユーザーが安心して公式情報へ進める検索環境を整えることは、Web集客全体の取りこぼしを減らすうえで重要です。
会社名やサービス名でネガティブな検索候補が表示されている場合は、放置せず、現在の状況と対応の可能性を確認することから始めましょう。
